「STAP細胞」騒動についての解説です。結果的に女性研究者ひとりが論文不正として責任を負わされました。組織のトップは責任を負いませんでした。部下を守ろうとしない研究所の無責任な体質でした。
STAP騒動
2014年1月、かわいい女性研究者の記者会見に日本中が驚きました。「iPS細胞」に匹敵する研究成果「STAP細胞」を発見したのです。山中先生に次ぐ快挙です。しかも、かわいい女性研究者です。ところが1週間後には、発表した論文について疑義が持たれます。結果的には、「STAP細胞」騒動は、女性研究者ひとりの「論文不正」で幕が引かれました。
理化学研究所が発表したノーベル賞に匹敵する研究成果が、一転して、女性研究者の論文不正になったのです。この騒動で責任を負わされたのは、女性研究者ひとりだけでした。
もし「STAP細胞」が再現できたら
結果として、「STAP細胞」は再現できずに、論文不正として女性研究者が責任を負いました。しかし、論文の共同著者でハーバード大のチャールズ・バカンティ教授は、「STAP細胞」を認めています。
しかし、2019年4月現在、日本でもアメリカでも特許されていません。再現性がないと見られています。
もし「STAP細胞」が100%再現できる状況であれば、間違いなくノーベル賞クラスの研究です。世界各国で特許され、莫大な利益が持たされたでしょう。
「STAP細胞」は、偶然にしか生まれないものなのか、何か異物が混入して間違った環境の中で生まれたのか、それとも、そもそも架空のものなのか、真実を知りたいものです。
理研の研究者の一人が、「STAP細胞」について「科学的に説明できない現象が起きている。」と話した言葉が耳に残ります。
研究所の責任
理化学研究所の所長は、責任を負いませんでした。研究者を助けようという姿勢もありませんでした。税金で運営している研究所の、無責任な体質が露呈しました。
研究組織の代表者や執行部は、有名な学者です。もし、任命権者の文部科学大臣が責任を問えば、その任命責任が跳ね返ります。それで責任を追及しないのです。責任を追求すれば自分の首を締めるからです。
また、このSTAP騒動は、一部の研究者たちの無責任体質も世間に知らしめたわけです。(もちろん、ほんの一部の研究者という意味です。)普通に考えれば、あれだけ華々しい記者会見を行う前に、女性研究者の発表内容を事前にチェックします。研究データや論文を確認します。
記者会見する前に、公表する内容について、事前確認するのが常識ですし、研究組織の責務です。国民の税金を使い、でたらめな研究成果を公表するなら、平気で嘘をつくドロボーと同じです。
(ほんの一部の)研究者は、自分の研究のみが最優先です。自分の過去の研究業績は絶対です。自分の過去の経歴に傷がつくような失態は、絶対に許さないのです。絶対に他人の責任を負わないのが研究者です。他人の失態について、責任を負う必要はないと考えています。有名国立大学でも、ひどい不祥事が発生しても学長は責任を負いません。
そんな無責任な考えを持つ人が、組織のトップです。責任者になる資質がない研究者は、組織のトップにすべきではありません。責任を負えないトップのいる組織は、コンプライアンスもガバナンスも存在しません。
公的組織のトップになる人は、公正な判断ができなければなりません。多くの人が考えることと同じ判断ができなければならないのです。若い頃に勉強ばかりしていた研究者には無理があるのです。
公的組織の責任者とは
本来、公的組織のトップを務める責任者とは、組織の運営について責任を持ち、組織に不祥事があれば、国民が納得する責任がとれる人です。一般社会でも、組織内で不祥事が起きれば、トップは責任をとり、その組織から身を引かなければなりません。それが一般社会の常識です。
女性研究者は、完全に組織の被害者でした。そして、虚偽とされたSTAP現象は、その後、外国で確認されました。ハーバード大学は、すでに世界各国で特許申請しています。もし「STAP細胞」が再現されれば、アメリカが世界中の特許を独占するでしょう。
理化学研究所の無責任な行動と判断が、日本にとって、どれほど甚大な損害を与えるか計り知れません。無責任な人たちによって、日本は何千兆円の利益を失うことになるのでしょうか。
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