トップの責任とは、STAP細胞でわかったこと

STAP騒動

2014年1月、日本中が驚いたSTAP細胞騒動は、結局のところ、女性研究者ひとりの論文不正として、幕が引かれました。

理化学研究所が、組織として発表したノーベル賞に匹敵する、華々しい研究成果が、一転して、女性研究者一人の論文不正という結末になったのです。

この騒動で、責任を負わされたのは女性研究者ひとりでした。

理化学研究所の体質

理化学研究所の所長は、責任を負いませんでした。

税金で運営している国立研究組織の、無責任な体質が露呈しました。

研究組織の代表者や執行部は、有名な学者ですから、もし、監督官庁の文部科学省が責任を問えば、その任命責任が文部科学省に跳ね返るので、責任を追及しないのです。責任を追求すれば自分の首を締める行為と同じです。

また、このSTAP騒動は、一部の研究者たちの無責任体質も世間に知らしめたわけです。(もちろん、ほんの一部の研究者という意味です。)

普通に考えれば、あれだけ華々しい記者会見を行う前に、女性研究者の研究データや論文を事前にチェックします。

記者会見する前に、公表する内容について、事前確認するのが常識ですし、研究組織の責務です。

国民の税金を使い、でたらめな研究成果を公表する組織は、平気で嘘をつくドロボーと同じです。

(ほんの一部の)研究者は、自分の研究のみが最優先で、自分の過去の研究業績は絶対と考えています。

自分の過去の経歴に傷がつくことは、絶対に許されないのです。

そんな無責任な考えを持つ人が、組織のトップとして、責任者になるのは無理があったのです。

責任を負えないトップのいる組織は、コンプライアンスもガバナンスもありません。

公的組織の責任者とは

本来、組織のトップを務める責任者とは、組織の運営について責任を持ち、組織に不祥事があれば、国民が納得する責任がとれる人です。

一般社会でも、組織内で不祥事が起きれば、トップは責任をとり、その組織から身を引かなければなりません、それが一般社会の常識です。

女性研究者は、完全に被害者でした。

そして、虚偽とされたSTAP現象は、その後、外国で確認され、ハーバード大学は、すでに世界各国で特許申請しています。

おそらく、アメリカが世界中の特許を独占するでしょう。

理化学研究所の判断が、日本にとって、どれほど甚大な被害を与えるでしょうか。

無責任な人たちによって、日本は、いったい、将来、何千兆円の利益を失うことになるのでしょうか。

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